国際経済の歴史（EUの沿革と金融危機の歴史）｜高校政治経済

国際経済の歴史

1929年　世界恐慌　→　管理通貨制度、ブロック経済化
1944年　ブレトンウッズ協定　→　IMF設立（1945）
1949年　ドッジライン（1ドル360円固定相場制）
1950年　朝鮮戦争勃発
1952年　ECSC（欧州石炭鉄鋼共同体）発足
1955～64年　高度経済成長期前半
1958年　EEC（欧州経済共同体）発足
1960年　池田政権「国民所得倍増計画」
1965～73年　高度経済成長期後半
1967年　EC（欧州共同体）発足
1971年　ニクソンショック
1973年　第一次石油危機
1976年　キングストン合意
1985年　プラザ合意
1986～1994年　ウルグアイ・ラウンド
1987年　ブラックマンデー
1993年　EU（欧州連合）発足
1995年　WTO発足
1997年　アジア通貨危機
2002年　ユーロ通貨流通開始
2008年　リーマンブラザーズ破綻
2012年　第二次安倍政権「アベノミクス」

EUの沿革：ECSCからEUまで

第二次世界大戦後のヨーロッパの経済復興はECSCから始まる。これはフランスとドイツが石炭と鉄鋼をめぐって戦争しないことを目的としている。その後、EEC、ECを経てEUに至る。2002年にEU共通の通貨ユーロが流通されて、現在ドルと円とともに世界の主要通貨になっている。

ECSC　→　EEC　→　EC　→　EU

日本の戦後経済～朝鮮特需から高度経済成長期

日本の戦後経済を決定づけた大きなターニングポイントは以下の３つに集約される。

ドッジラインによる1ドル360円の固定相場制
朝鮮戦争による特需
第一次石油危機

ドッジラインによって1ドル360円の固定相場制になった。これにより日本の輸出産業が飛躍的に伸びる土壌が生まれた。しかし最初のとっかかりは朝鮮戦争による特需である。歴史的には朝鮮特需の前にドッジラインが制定されるが、経済復興の過程ではむしろ逆に影響した。つまり、

朝鮮特需　→　高度経済成長期前半　→　高度経済成長期後半（ドッジラインの影響大）　→　第一次石油危機

である。朝鮮特需の勢いにのって日本は高度経済成長期前半をむかえる。この経済成長は主に民間の設備投資の拡大による。1965年ほどになると日本は経済的に豊かになってくるが、ここからさらなる成長を遂げる起爆剤になったものがドッジラインによる1ドル360円であり、これにより輸出産業がさらに拡大して高度経済成長期後半をむかえる。

日本の戦後復興は第一次石油危機によって終了する。

ドル危機とニクソンショック

日本が高度経済成長をむかえた一方、アメリカの国際収支は悪化してドルの信用が低下した。（正確性を欠くが）これは日本がドッジラインに守られて為替有利に輸出産業を伸ばしたことと裏腹であった。ドルの信用低下によってアメリカから金が流出してしまう。

そして1971年、ニクソンが金とドルの交換停止を発表。これにともなって1ドル360円から1ドル320円まで達する。為替が大きく動いた時代であった。

注意
ニクソンショックによって円安から急激な円高になり、輸出産業はダメージを受けるが、戦後不況の直接的な原因は為替でなく、第一次石油危機である。

1900年以降の金融危機まとめ

明治時代から現在に至るまで世界は以下の金融危機に直面した。

ブラックマンデー
リーマンショック
世界恐慌
アジア通貨危機

世界恐慌は第二次世界大戦の原因にもなった金融危機。このうちホットな話題はリーマンショックとアベノミクスである。リーマンショックによって日本経済は深いダメージを受けたが、安倍政権のアベノミクス政策によって株価はリーマンショック前の水準に戻った。