パウルス 3 世の下で第 1 期が開幕し、主に教義の再確認が議題となった。
トリエント公会議は 1545 年から 1563 年にかけてイタリアのトリエントで断続的に開催されたカトリック教会の公会議で、宗教改革に対抗するカトリック改革（対抗宗教改革）の中心的出来事でした。プロテスタント勢力に揺らぐ教会権威を再建し、教義の明確化と内部改革を進めることが目的でした。
背景と開催の経緯
16 世紀前半、ルターやカルヴァンによる宗教改革の広がりにより、西欧は急速に分裂しました。カトリック教会はこれに対抗し、神聖ローマ皇帝カール 5 世とローマ教皇パウルス 3 世の協力のもと公会議開催を決定しました。
1545
トリエント公会議開始
1551
第 2 期
プロテスタント諸侯の招請が試みられたが不調に終わり、教義確認が続いた。
1562-1563
第 3 期
ピウス 4 世のもとで再開。最終的に教義と改革の重要な決定をまとめ、閉会した。
主な決定事項
公会議では、カトリックの基本教義を体系的に確認し、プロテスタントの主張を退けました。また、内部改革も同時に進められました。
聖書と伝統を信仰の二大源泉と確認
七つの秘跡の有効性を強調
「信仰と行い」による救済を明言
司教の義務（教区滞在義務、神学校設置）を規定
典礼・ミサの統一（後のトリエント・ミサ）
意義と影響
トリエント公会議の決定は「トリエント信条」としてまとめられ、以後 17 世紀から 20 世紀初頭にかけてカトリック教会の教義的基盤となりました。これによりカトリックは内部の規律を引き締め、教育や布教活動を強化しました。
その結果、イエズス会をはじめとする修道会の活動と相まって、プロテスタントに対抗する勢力を築き上げることに成功しました。
