世界恐慌：1929年の株価大暴落とその影響
1929年10月、ニューヨーク証券取引所で株価が暴落し、世界史上最悪の経済危機が始まりました。世界恐慌はアメリカ経済を壊滅させ、数百万人を失業と貧困に追いやります。この危機は政治・社会を根本から変え、ニューディールという新しい政府の役割を生み出すきっかけとなりました。
1920年代の繁栄
恐慌前のアメリカは、未曾有の繁栄を謳歌していました。
自動車、ラジオ、電化製品が普及し、大量生産・大量消費の時代が到来しました。
誰もが株で儲けられると信じ、一般市民も投機に参加しました。株式の信用取引（買い付け金の10%程度で購入可能）が投機を加速させます。
富は上位層に集中し、農業は不況に苦しみ、過剰生産と消費の不均衡が蓄積されていました。
カルビン・クーリッジ大統領の「アメリカのビジネスはビジネスだ」という言葉が時代の精神を表していました。
株価大暴落
1929年10月、破局が訪れました。
株価が急落し、パニック売りが発生しました。銀行団が買い支えて一時的に安定化を図ります。
株価が再び急落。ダウ平均は約13%下落しました。
さらに12%下落。1日で約160億ドルの価値が消失しました。
株価は1932年7月に底を打つまで、ピーク時から約89%下落しました。
恐慌の深刻化
株価暴落は実体経済を直撃しました。
株式市場の暴落
銀行の連鎖倒産
企業の破綻と大量解雇
消費の激減と更なる企業倒産
デフレスパイラルの進行
負のスパイラルが止まらなくなり、経済は収縮を続けました。
恐慌の規模
数字が危機の深刻さを物語っています。
統計に表れない苦しみも広がりました。住宅を失い、「フーバービル」と呼ばれるスラムに暮らす人々、配給を求める長蛇の列、路上で物を売る元実業家たちの姿がありました。
フーバー大統領の対応
共和党のハーバート・フーバー大統領は、危機への対応で批判を浴びました。
政府の直接介入よりも、民間の自助努力と自発的な協力を重視しました。「繁栄は間近だ」という楽観的な発言を繰り返しました。
復興金融公社の設立、公共事業の拡大など、後のニューディールの先駆けとなる政策も実施しています。しかし規模は不十分でした。
「フーバービル」（掘っ立て小屋のスラム）、「フーバー毛布」（新聞紙）、「フーバー車」（馬に引かせる車）など、彼の名前は不名誉な形で使われました。
銀行危機
特に深刻だったのは銀行システムの崩壊でした。
預金者が一斉に引き出しに殺到し、銀行が現金を用意できなくなりました。
1つの銀行の破綻が他の銀行への不信を呼び、連鎖的に倒産が広がりました。
当時は連邦預金保険がなく、銀行が破綻すれば預金者は全てを失いました。
1933年3月には、多くの州で銀行が一時閉鎖される「銀行休日」が宣言される事態となりました。
社会への影響
恐慌は社会のあらゆる面に影響を与えました。
失業した父親の権威失墜、結婚・出産の減少、家族の離散が起こりました。
オクラホマなど大平原の農民は、干ばつと砂嵐（ダストボウル）にも見舞われ、カリフォルニアへ流出しました。スタインベックの「怒りの葡萄」はこの状況を描いています。
自殺率の上昇、社会的絶望感、「アメリカン・ドリーム」への懐疑が広がりました。
世界への波及
恐慌はアメリカから世界に広がりました。
アメリカが保護関税を引き上げ、各国が報復関税を課すことで世界貿易が収縮しました。
オーストリアのクレディットアンシュタルト銀行の破綻がヨーロッパに波及しました。
多くの国で失業率が過去最高を記録しました。
政治的影響
恐慌は世界の政治地図を変えました。
経済的苦境と社会不安
既存体制への不信
過激な政治運動の台頭
ドイツでナチス政権成立（1933年）
アメリカでも左右両極の運動が活発化しましたが、民主主義の枠内での改革（ニューディール）が選択されました。
1932年大統領選挙
1932年の選挙は、新たな方向性を決定しました。
従来の政策を継続する姿勢を示しましたが、不人気は決定的でした。
「忘れられた人々のために」をスローガンに、「ニューディール」（新規まき直し）を約束しました。
ローズヴェルトは圧勝し、アメリカ政治は大きく転換します。彼の就任演説の「恐れるべきは恐れそのものだ」という言葉は、絶望した国民に希望を与えました。
恐慌の教訓
世界恐慌は、現代の経済政策に大きな影響を与えています。
2008年のリーマンショック時、世界各国は大恐慌の教訓を意識して、大規模な金融緩和と財政出動を行いました。世界恐慌は、資本主義の脆弱性と政府の役割について、今日でも参照される歴史的事例であり続けています。
